詳細

期間:平成31年1月15日〜2月7日
曜日:毎週火曜日・木曜日
時間:19:30〜21:00
場所:大東市立生涯学習センターアクロス
料金:1名1回1,500円
定員:各回50名
予約:WEB・電話・メール・来館にて受付

《内容》
総勢8名のスピーカー(講師)が社会・仕事に役立つ知識を参加者と共有する1時間30分。興味関心のある日程を選んで参加することが可能です。企業・個人が学ぶことによって、学びのチカラで社会に変革をもたらすことをめざします。

多種多様なジャンル

2019年
1月15日~2月7日

生涯学習センター
アクロス

1名1回
1,500円

総勢8名
スピーカー

コンテンツ


【1月15日(火)今 紀之 氏】
ホームページやSNS、チラシなどに掲載されている魅力ある写真はシッカリと計算して撮られています。集客や魅力を伝えることには掲載する写真のチカラが鍵を握っています。プロカメラマンとしてカタログやパンフレット等の写真撮影の経験を持ち、開催する講座はキャンセル待ちになるなどの人気講師である今紀之氏を迎え、魅力が伝わる写真を撮るための戦略についてのお話をしていただきます。インターネットやチラシで広報宣伝しても反応が少ない、自信があるのに問い合わせがない、カメラマンに頼みたいがよくわからないなどの悩みをお持ちの方は是非ご参加ください。



【1月17日(木)熊谷 未央 氏】
自身の商品やサービスをwebメディアに取り上げてもらい、最新の情報をより多くの方に届けることは有効な広報手段です。しかし!知名度のない場合において、どうすれば情報が取り上げられるのか分からないといった方が多いかと思います。本講座では、Webメディアで紹介してもらうための「プレスリリース」の作成ノウハウを、年間で1,000件以上のWebメディア掲載実績を持つBtoC製品メーカーの広報担当者が実体験を踏まえてお話しいただき、Webメディアの仕組みや情報発信のポイントを知ることで、プレスリリースが取り上げられる確率を高めます。



【1月22日(火)野間 信行 氏】
求人募集では、自社の魅力が的確に伝わらなければ「良い応募」につながることが難しく、また、採用面接では、応募者の個性を的確に見極めなければ「良い採用」につながりません。 本講座では、低予算&短期間での採用など、多くの結果を出している求人から相談できる社会保険労務士、そして、広報・労務ジャーナリストとして採用に悩める企業の求人票作成支援に携わっている講師が、ハローワーク求人票を事例にした「求人情報の伝え方」、欲しい人材を見逃さない「採用面接の進め方」など、すぐに使える求人・面接のノウハウを具体的な事例を交えながらお伝えいたします。



【1月24日(木)新名 史典 氏】
良い商品・サービスだから売れるのではなく、お客様が求めているコトに対してそれを満たす「価値」を示さなければ購買には結びつきません。お客様にとっていろいろと選択肢がある中で、自社の商品・サービスを選んでいただくためには、相手側の立場に立った提案が必要です。良い商品であっても、魅力が相手に届かなければ意味がありません。 本講座では、営業・プレゼンテーションを専門にしている人気講師が売り込むのではなく、お客様のニーズに沿った効果的・効率的な営業手法をお伝えします。一つ一つ段階をふんで丁寧に解説しますので、営業・プレゼンテーション経験ゼロの方でも大丈夫です!



【1月29日(火)武藤 北斗 氏】
東日本大震災、福島第一原発事故による債務総額1億4000万円からの再起。人の生死を目の前にして考えたのは「生きる」「死ぬ」「育てる」などシンプルなこと。そして、それを支える「働く」ということ。そんな中で考え出したのが「フリースケジュール」という自分の生活を大事にした働き方。好きな日に出勤でき、欠勤を会社へ連絡する必要もない。そもそも当日欠勤という概念すらない。そして、働き方を自由にしてから、欠品は1度もなく、パート人件費は3割減り、作業効率は上がった。この小さなエビ工場の新しい働き方への挑戦について、著者である武藤北斗氏を招いての講座を開催します。



【1月31日(木)中野 雅公 氏】
SNSをプライベートではなく、ビジネスや集客を目的とした場合の使い方は違います。しかし、ビジネス目的として使いこなすことができず、成果を感じられない方やアカウント取得のみで使うのを止めてしまった方も多くいらっしゃいます。 本講座では、デジタルとアナログを活用した集客・販売促進の支援者として数多くの実績のある講師が、プライベートとビジネスでの使い方の違いとは何なのか?口コミを増やすためにはどうすれば良いのか?SNSの基本の仕組み、それぞれのサービスの特徴の解説から始まり、具体的な販促のテクニックまで、豊富な事例とともにお伝えします!



【2月5日(火)森 和恵 氏】
製品や商品、サービス、技術をもっとアピールしたい!もっと他の取引先や仕事を増やしたい!そろそろIT化したい!でも、なかなか踏み出せない方にオススメです。本講座では、自社のホームページを立ち上げるために必要な基本知識から、検索からの訪問者流入を踏まえた内容の組み立てと運営フロー、わかりやすいサイトにするためのデザインのポイントなどをお伝えします。また、簡単ホームページ制作サービス「Jimdo」を用いたページ制作の実演を行います。自社ホームページを制作したいとお考えの方は、本講座で学び、是非1度ご自身でチャレンジしてみて下さい。



【2月7日(木)中田 典男 氏】
塊としてのシニアの市場規模よりも、むしろ個々のニーズに注意を払うことが大切です。 シニアマーケティングが注目を集めるのは、シニア世代は雇用状況の変化による可処分時間・所得の変化や子どもの独立による家族構成の変化、加齢などによる身体能力の変化など、さまざまな「変化」にともなうニーズが多く存在するからです。 このような「変化」にともなうニーズにいかに対応できるかが、事業の成否のカギを握ります。 本講座では、シニアマーケティングを研究している講師を招き、現在の時代背景やペルソナ 像などについて、お話しをしていただきます!


予約方法

インターネット(下記の予約ボタン)
電話(TEL 072-869-6505)
メール(info@daito-across.jp)
来館にて予約を受付

予約

スピーカー

アクロスイノベーション今 紀之 氏

今 紀之 氏

プロカメラマン
フリーランス

アクロスイノベーション熊谷 未央 氏

熊谷 未央 氏

ビーズ株式会社
広報主任

アクロスイノベーション野間信行 氏

野間 信行 氏

Office Heart Rock代表
社会保険労務士

アクロスイノベーション新名 史典 氏

新名 史典 氏

株式会社Smart Presen
代表取締役社長

アクロスイノベーション武藤 北斗 氏

武藤 北斗 氏

生きる職場 著者
パプアニューギニア海産 工場長

アクロスイノベーション中野 雅公 氏

中野 雅公 氏

グラスハパコンサルティング株式会社
代表取締役社長

アクロスイノベーション森 和恵 氏

森 和恵 氏

r360studio
ウェブインストラクター

アクロスイノベーション中田 典男 氏

中田 典男 氏

株式会社日本SPセンター
シニアマーケティング研究室

アクロスイノベーション小西 立也

小西 立也

大東市立生涯学習センター
担当者・モデレーター

よくある質問

可能です。

ご都合の良い日程や興味関心のあるものだけをお選びいただき、参加することが可能です。

可能です。連絡も不要です。

途中からの参加や途中で退席することは可能です。料金は1回分をお支払いいただきます。

1名1回1,500円です。

参加する当日(開催前)に1,500円(税込)を現地でお支払いいただきます。

可能です。

キャンセル待ちの方のために、当日でも結構ですので下記へご連絡ください。
大東市立生涯学習センターアクロス TEL:072-869-6505

担当者へご連絡ください。

内容や詳細については、担当者:小西へご連絡をお願いします。担当者が不在の場合は、こちらから折り返しご連絡いたします。
大東市立生涯学習センターアクロス TEL:072-869-6505
担当者メール konishi@daito.astem-co.co.jp

フォト

イベントロケーション

大東市立生涯学習センター4階
特別会議室、メディア研修室
〒574-0036
大阪府大東市末広町1-301
ローレルスクエア住道サンタワー内
Tel:072-869-6505
Fax:072-870-1405
Email:info@daito-across.jp

私たちの取り組み

仕事に就きながら必要な知識や技能を習得する場所、職業能力向上となる高度な知識や技術を習得する場所、社会の第一線から退いていても学び直しができる場所づくりを行い、学校教育以外で学んだ「学習成果」を社会で活かしていただくことを目的とします。

大人の学びイノベーション大学とは

社会・経済の変化に対応するため、私たちは絶えず新しい知識や技術の習得を迫られています。これらの学習需要へ的確に対応し、社会教育の基盤を整備することで、学習者自身の技能・経歴の向上のほか、社会で活躍する人材育成につなげます。

  • 現代的・社会的な課題に関する多様な学びを提供します。
  • 能動的な学びにより社会の発展に寄与する人材を育成します。
  • 新しい学びの場所づくりで企業や個人の変革をサポートします。
  • 生涯学習施設と民間事業者との新たな連携に取り組みます。
  • 知識を共有する情報ネットワークの構築を図ります。